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DATE: 8/3/2022

PRESS RELEASE

Ansys、2027年までに15%の二酸化炭素排出削減目標を設定

Ansys、2027年までに15%の二酸化炭素排出削減目標を設定


主なハイライト

  • シミュレーションソフトウェアのリーダーであるAnsysは、排出物を削減するために開発された先進のシミュレーション技術を通じて、ユーザーの持続可能性の目標達成を可能とします。
  • Ansysは自社の環境戦略として、二酸化炭素総排出量の削減と世界に広がるインフラのエネルギー監査結果に基づくプロジェクトの遂行に注力しています。

PITTSBURGH, PA, August 3, 2022 – Ansys (NASDAQ:ANSS)は、資源の使用状況を測定、解析し、削減することで企業活動による環境と気候への影響を低減していく計画です。Ansysはシミュレーションソフトウェアプロバイダーとして、2027年までにスコープ1とスコープ2の二酸化炭素排出を2019年を基準として15%削減することを目標にしています。Ansysはまた、シミュレーションソリューションを用いてユーザーが材料廃棄を最小化し、循環性を高め、製品開発プロセスを加速し、物理的な試作の回数を最小限にする支援を通してコミットメントを拡大推進します。

Ansysの環境戦略は、二酸化炭素総排出量の削減、照明の効率化やオンサイトでの再生可能エネルギー等のエネルギー監査から生まれたプロジェクトの継続に注力することです。これは二酸化炭素排出を削減し、環境への影響を低減し、企業活動を最適化するという大規模な取り組みの一環です。

Solar panels

Ansysの環境戦略は、全体的な排出量の削減と、照明の改善やソーラーパネルなどのオンサイト再生可能エネルギー(写真はインド・プネの施設)など、エネルギー監査から生まれたプロジェクトの継続的な実施に重点を置いています。

Ansysは、お客様がAnsysソリューションを使うことで地球への影響をどのように減らしてきたかを報告する製品ハンドプリントイニシアチブをさらに推進していきます。個々の製品ハンドプリントつまりユースケースは、半導体、エネルギー、デジタルツイン、航空宇宙といった特定分野でのAnsysの成果を示すものです。また、オンラインで提供しているドキュメンタリーシリーズであるEarth Rescueを通じて、Ansysは気候変動に対する戦いの中で新しいソリューションを見つけ出す先見性のあるお客様の取り組みを紹介しています。Earth Rescueの新しいエピソードはこの秋に発表されます。

「Environmental, Social and Governance (ESG)イニシアチブを通じ、Ansysは投資家、お客様、従業員およびパートナーのために前向きな変化をもたらすよう取り組んでいます。当社のESGプログラムの柱、すなわち製品を通じて持続可能性を高め、従業員に投資し、責任ある事業とステークホルダーとの協力を進めことにより、お互いに良好な関係を築きながら自社のビジネスとコミュニティーに長期にわたる価値を提供していくことができます。」(Ansys、バイスプレジデント兼general counsel and secretary、ESGプログラムヘッド、Janet Lee)

Ansysについて

Ansysのシミュレーションは、ビジョナリーカンパニーが世界を変える革新的アイディアを、設計から現実のものにするために活用されています。50年以上にわたり、Ansysのソフトウェアは、様々な業界のイノベーターがシミュレーションの予測能力を活用して、限界を越えることを可能にしてきました。持続可能な輸送手段から高度な半導体まで、衛星システムから救命医療機器まで、Ansysは人類の進歩における次なる大きな飛躍の原動力となります。

確信をもって飛躍へ

1970年に設立されたAnsysは、本社を米国のペンシルベニア州ピッツバーグ南部に置いています。詳細は、 https://www.ansys.com/ja-jp をご覧ください。

Ansys、ならびにANSYS, Inc.のすべてのブランド名、製品名、サービス名、機能名、ロゴ、標語は、米国およびその他の国におけるANSYS, Inc.またはその子会社の商標または登録商標です。その他すべてのブランド名、製品名、サービス名、機能名、または商標は、それぞれの所有者に帰属します。

アンシス・ジャパン株式会社(ANSYS Japan K.K.)は、米国ANSYS, Inc. 100%出資の日本法人です。ANSYS, Inc.のエンジニアリングシミュレーションソフトウェア、およびシミュレーションによるソリューションを日本のお客様に提供するために、あわせてサービス、サポート体制を確立するために設立されました。

将来の見通しに関する記述

本プレスリリースには、1995年私募証券訴訟改革法(Private Securities Litigation Reform Act of 1995)に規定される「将来の見通しに関する記述」が含まれています。これらの将来の見通しに関する記述は一定の前提の下に作成された将来の事象に関する現在の予想または見通しを示すものです。将来の見通しに関する記述は、リスクや不確実性を含んでおり、当社の排出量目標が達成できる、あるいは達成されることを保証するものではありません。将来の見通しに関する記述の詳細、ならびに当社の排出量目標や将来の事業および業績に影響を与えうる重要な要素については、当社の公表済みの各種資料において詳述されています。  

ANSS-G

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